研究者：研究の深海コース

世界中の地図・経路・ストリートビュー・クチコミを横断して使える定番地図サービス。Gemini AI搭載の「Ask Maps」で自然な会話検索ができ、3D没入型ナビで現地感覚のまま経路を確認できる。地名・施設・交通の起点として全年齢で使える。

地形図・航空写真・標高・災害情報を重ねて「場所の理由」を読める。

映画・映像資料から「当時の社会の見え方」をつかむ入口。探究の素材として使いやすい。

関東大震災の記録映像を素材に、被害・復興・都市の変化を読み解ける。

人物中心に日本史・世界史を理解することができる。

世界最大級の博物館群スミソニアンが所蔵する画像・3Dモデル・音声を、追加の許諾なしで誰でも使える「オープンアクセス（CC0）」として公開する公式サイト。小学生も研究者も、世界の本物の資料に同じ入口で触れられる。

世界屈指の総合美術館メトロポリタン美術館（MET）が、所蔵作品のうち著作権の制約が解けたものをオープンアクセス（CC0）で公開する公式コレクション。高解像度画像が追加の許諾なしで使えるので、子どもから研究者まで、本物の美術資料を同じ入口で扱える。

東京大学の実際の講義資料・映像を公開するオープンコースウェア。研究に近い水準の議論の組み立て方を、大学生・大学院生・教師が参照モデルとして使える。

発掘調査・文化財研究の視点を学べる公式チャンネル。「どう掘るか／どう測るか／どう記録するか」を現場の映像でつかめる。

文化財を3Dで観察できる公式ビューア。手に取るように回して、形・用途・作り方の仮説を立てる練習に向く。

全国の文化財・遺跡情報を地図上で重ねて閲覧できるWebGIS。場所と時代の関係から問いを作れる、史跡フィールドワークの出発点。

文化庁が運営する全国の文化財・文化遺産のポータル。地名・ジャンル・時代から検索でき、"地域の文化の層"が一望できる。

気温・降水などの観測データ。気候変動・豪雨の分析に。

雲の動きが見えると、天気・豪雨の探究が具体化する。

イギリスの公式気象機関。過去の気象観測・気候研究・再解析データを公開する。日本の気象庁と並べて使うと、北大西洋気候と日本のモンスーン気候の違いを国際比較で読める。

ドイツ連邦気象局（DWD）の英語ポータル。気象観測・気候データ・警報を公開する。欧州大陸気候の公式参照点として、日本との気候比較に使える。

韓国の公式気象機関（英語ポータル）。観測・予報・気候データを公開する。黄海・日本海を挟んだ隣国として、日本と最も比較しやすい気象データの一つ。

世界地図クリックで気候図生成。Walter-Liethチャート可。

高解像度の世界気象・気候データベース。

NOAAの気候マップ・可視化ツール。

衛星データのアーカイブ・ダウンロード。

地球全体を3Dで自由に飛び回れる地理ブラウザ。衛星画像・地形・3D建物・Timelapse（衛星写真の経年変化）で「世界の今と過去」を視覚的に把握できる。「Voyager」機能では世界遺産を巡る3Dツアーや絶滅危惧種・SDGsのストーリーも収録。地理・歴史・防災・国際比較の入口として全年齢で活用できる。

地球上を1辺3mの正方形に分割し、そのひとつひとつに3つの単語からなる固有の「3語アドレス」を割り当てる位置情報サービス。57兆通り超のマスで地球全体を覆い、同じ場所でも設定言語によって異なる3語が表示される（対応言語は61言語、what3words公式サポートページ・2026年時点）。番地のない公園・海岸・登山道・避難場所などをピンポイントで指定でき、英国をはじめ各国の警察・消防・救急への導入が進む。アプリ・オンライン地図は無料、法人・開発者向けAPIは有料（緊急サービスやNGOには無料提供）。

国土交通省が公開する全国の洪水・土砂・高潮・津波などの災害リスクを「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」で確認できる。地域防災・地理探究の出発点。

行政界・交通・施設などのGISデータ。地図化・分析に使える。

地震リスクを"前提つき"で理解する入口。

取引価格・地価・防災・都市計画を同じ地図上で扱える。

衛星データをどう使うかの導線。

全国の地質図をシームレスに閲覧。地形・災害・資源を「地質の違い」から説明できる。

地質・地形・資源に関するデータベース群へのナビ。一次データへ降りる導線として強い。

近世〜近代の地図資料を横断検索できる歴史地図DB。地名の変化・領域・交通路などを一次資料として読み解ける。

現代地図に江戸・明治・戦前の古地図を半透明で重ねて比較できる。地名・水路・街道の変化を視覚的に読み解ける歴史地理の入口。小学生から専門家まで幅広く使える。

地理院地図と同様の操作で、赤色立体図・等高線・独自にタイル化された旧版地形図や詳細地形図などを重ねて閲覧できるサイト（個人運営）。二画面表示・計測・図形作成・印刷にも対応し、中学校の郷土・防災・地理総合から大学・研究・現場調査まで、レベルに応じて深く使い分けられる。

日本の海底地形・潮汐・海流・領海・海洋立体地図を公式に公開する国の機関。災害・安全保障・漁業・海洋環境まで、「海」から地形と社会を読み解くための一次情報源。

国交省系機関が公開する、地盤のボーリング調査（柱状図）を地図から引き出せる公式データベース。自分の町の地下がどんな地層でできているかを、一次資料として確認できる。

世界の図書館・文書館が所蔵する古地図を、地理的位置から横断検索できる国際ポータル。気になる土地で枠を引くと、その場所を描いた古地図を各機関のコレクションからまとめて一覧できる。David Rumseyと並行して使うと、同じ場所を複数の古地図で読み比べられる。

国際水路機関（IHO）とユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）が共同で整備する、世界の海底地形の公式グローバルデータセット。陸地の地形（GSI）に対して「海底側の地形」を読みに行く標準資料で、Create GBMの3D地形表現の海域版として使える。

イギリスの公式測量機関。近代地図測量の発祥の一つで、精密な地形図・境界データ・デジタル地図を公開する。国土地理院（日本）との比較から、「国の地図」はどう作られるかを読み直せる。

イギリスの国立地質調査機関。地質図・地盤・地震・環境地質のデータを公開する。日本の産総研GSJと並べて使うと、「地質から国土を読む」国際比較の視点が得られる。

フランスの国土地理院（IGN）が運営する公式Web地図。地形・航空写真・境界・歴史地図まで、フランス全土の公的地理データをブラウザで重ねて見られる。地理院地図（日本）のフランス版として使える。

オーストラリアの国立地質・測量機関。地図・地形・地質・自然災害のデータを包括的に公開する。南半球・大陸スケールの地形探究に使える国際的な参照点。

ニュージーランドの国土情報公式機関。地形図・航空写真・地籍・海図・地名データをオープンに公開する。プレート境界上の島国という点で日本と地形条件を比較しやすい。

ドイツ連邦地図・測量局（BKG）の英語ポータル。ドイツ全土の地形・境界・行政データを公開する。欧州内陸国の地図データのモデルケースとして参照できる。

欧州宇宙機関（ESA）と欧州委員会が運営する地球観測プログラムCopernicusの公式データ窓口。Sentinel衛星シリーズの光学・レーダー観測が無料で取得できる。高解像度の衛星画像を使った土地利用・災害・農業探究の国際標準。

Googleが研究・教育・非営利向けに無償提供する、ペタバイト規模の衛星データ解析基盤。Landsat・Sentinel・MODISなど主要データを、クラウド上で一括して解析できる。民間運営のため利用条件を確認した上で使う。

欧州委員会 共同研究センター（JRC）が整備する、世界の人間居住（都市・人口・建物）の全球データベース。衛星と統計を組み合わせ、都市化の進行を世界スケールで時系列比較できる。

英サウザンプトン大学を中心とする国際プロジェクトが公開する、高解像度の世界人口分布データ。国勢調査と衛星観測を統合し、小地域レベルの人口が全球で比較できる。災害・保健・教育政策の国際探究で広く用いられる。

世界中の国・都道府県・市町村など、行政境界の国際標準データセット。無償で取得でき、GISで地図と統計を重ねる際のベースマップに使える。商用利用には別途ライセンス確認が必要。

米スタンフォード大学図書館に所蔵される、15世紀〜現代までの世界の歴史地図15万点超を高精細で閲覧できる公的アーカイブ。小学生でも、昔の人が世界をどう描いたかを「絵」として楽しめる。

国・地方・民間の地理空間データを一括検索・DL。

発行済み地質図のjpeg・kml・geotiff・shp等を無料配布。

全国の長さ10km以上の活断層データを収録。

起震断層・活動セグメント検索、地下構造可視化。

河川水位・雨量・水質等のストックデータ。

昭和20年代からの空中写真を誰でも自由に閲覧・ダウンロード（400dpi）。

アフリカ大陸の衛星データを解析する手順を、実行できるノートブック形式で公開。水域の変化、植生、都市の拡大などの題材が揃う。

北海道 総務部危機対策局が運営する道の防災ポータル。市町村別の避難所開設情報、避難指示、気象警報、地震情報を集約し、避難場所などを地図と一覧の両方で確かめられる。

北海道 水産林務部が公開する森林の地図システム。地域森林計画の対象となる一般民有林の林小班区画を、地図や航空写真を背景に閲覧でき、樹種・林齢・制限林の情報も確認できる。スマートフォン・タブレットにも対応する。

青森県 危機管理局が運営する県の防災情報ポータル。ハザードマップの確認案内に加え、避難場所や主要医療機関など、県の防災GIS由来の情報を集めて提供する。

青森県と県内市町村が持つオープンデータをまとめて探せるカタログサイト。利用者が持っている公共性の高いデータを登録することもでき、森林資源統計などGISで使えるデータセットを含む。

岩手県の公開型GIS。犯罪等の発生状況、砂防GISコンテンツ（土砂災害警戒区域など）、指定道路図といった複数分野のレイヤーを、同じ地図の上で重ねて閲覧できる。県内市町村のサイトからも土砂災害箇所の確認先として案内されている。

バリアフリー・ユニバーサルデザインに対応した施設を、地図から探せる岩手県の電子マップ。いわてデジタルマップと同じ県のGIS基盤の上で動いている。

岩手県が健康づくりの取り組みとして、県内各地のウォーキングマップをまとめて案内するページ。市町村がつくったコースへたどり着ける。

宮城県 危機管理部が運営する県の防災ポータル。地震情報や道路規制情報をリアルタイムで提供し、宮城県砂防総合情報システムや宮城県河川流域情報システムなど、分野別のシステムへの入口も兼ねる。

山地災害危険地区、保安林、オルソ画像など、森林にかかわる地図情報を公開する宮城県の森林GIS。ウェブ地図の上で各レイヤーを切り替えて確かめられる。

秋田県オープンデータポータルの地図表示機能。県が持つデータを地図の上で可視化でき、GISで使えるようシェープファイル（ZIP圧縮）などの形式でも配布している。

秋田県内の民有林の森林情報（林班・小班、森林計画図など）を公開する県の森林GISサービス。地域森林計画の対象となる森林を地図で確かめられる。

山形県が公開する文化財の地図。県内の遺跡（埋蔵文化財包蔵地）の位置と、国・県指定文化財、国登録文化財、国選定文化財の位置を載せる。2026年1月からGISデータの書き出し（エクスポート）にも対応した。

山形県 県土整備部が運営する河川・砂防の総合情報サイト。県内を7地区に分け、水位・雨量・ライブカメラの画像を地図から確かめられる。

福島県が公開する森林・林業の地理情報のWeb森林GIS。地域森林計画の対象となる森林について、樹種別・林齢別の位置を手軽に確かめられる。

福島県 危機管理部災害対策課が運営する県の防災ポータル。避難所の情報と、気象・災害の情報を一か所に集めて出す。県の「ふくしまぼうさいウェブ」と合わせて、ハザードマップへの入口になる。

茨城県と県内の全市町村が共同で整備・運営する県域統合型GIS。県と市町村がそれぞれ持つ地図情報をまとめてインターネットに公開し、行政情報・くらしに役立つ情報・イベント・観光情報などを同じ電子地図の上で提供する。平成20年度に運用が始まった。

茨城県が健康づくりのために指定した、子どもから高齢者まで安心して歩けるウォーキングコース「いばらきヘルスロード」の市町村別一覧。いばらきデジタルまっぷからも地図で探せる。

令和8年3月11日に運用が始まった栃木県の新しい統合地図システム。それまで別々だった防災情報と公共施設情報を1枚の地図にまとめ、ハザードマップ、雨量・河川水位の観測（リアルタイム）、道路・河川の監視カメラ画像（リアルタイム）、栃木県サイクルルート、主要渋滞箇所、都市計画情報（用途地域など）を見られる。旧「とちぎ地図情報公開システム」は令和8年3月31日で運用を終えた。

栃木県が選んだウォーキングコースを紹介するサイト。県内167コースを載せ、市町から探すこともできる。各コースに距離・所要時間・特徴が付く。

群馬県が県民向けに公開する統合型の地理情報システム。県が持つ安心・安全にかかわる情報や、暮らしに役立つ情報を電子地図の上に出す。観光施設・環境・福祉・医療・防災など多くの分野を公開し、パソコン用とスマートフォン用のサイトがある。

群馬県の観光公式サイトにある観光デジタルマップ。県内の観光資源・観光名所を紹介する群馬県観光マップのデジタル版で、「癒やしの温泉」「豊かな自然」「おいしい食」「伝統文化」のテーマごとにスポットを紹介し、地図面には各エリアのランドマークがイラストで表示される。

群馬県が監修したウォーキングコース。中毛・北毛・西毛・東毛の地域別にコースの地図が用意されている。

埼玉県が持つハザードマップ・バリアフリーマップなどの地理情報を、「子育て・生活」「医療・福祉」など7つのカテゴリに分けて閲覧できる統合型GIS。複数のマップを重ね合わせでき、一部を除きCSV・Excel・シェープファイルなどでダウンロードもできる。2024年1月30日にサービスが始まった。

埼玉県の健康マイレージ事業のサイトで、各市町村がすすめるウオーキングコースを一覧で紹介する。所沢市・鶴ヶ島市・毛呂山町・横瀬町・幸手市・春日部市などが載り、季節ごとに更新されるコースもある。

地図や画像を使って千葉県の行政情報・地域情報をインターネットで公開する県の統合型地図サイト。都市計画情報や埋蔵文化財包蔵地など多くの分野のマップを収め、令和4年4月からは県機関の所在地など24のカテゴリでデータのダウンロードもできる。

千葉県の食生活改善推進員が「地域で利用しやすい歩きやすい道」を選び、1コースおよそ1万歩で作った歩行マップ。全102コースあり、全区間と目印区間ごとの歩数・距離・時間が示されている。千葉県文書館でも閲覧・複写できる。

千葉県健康づくり支援課が、県内の市町村が独自につくったウォーキングマップをまとめたページ。県の「ふさのくに歩いて健康まっぷ」と合わせて使える。

東京都デジタルサービス局と一般財団法人GovTech東京が共同で運営する、都の各局が持つ地図情報を1つのサイトに束ねた統合地図。防災・環境や自然・デジタル・福祉・水道などの分野から10種類の地図情報を搭載し、目的に応じて自由に組み合わせて一画面に重ねて表示できる。「夏の暑さから身を守ろう」「地震に備えて行動を確認しよう」「水害に備えて行動を確認しよう」の3テーマは、関連する地図があらかじめ組み合わさった状態で開く。搭載地図には東京暑さマップ・東京被害想定マップ・災害時給水ステーション・TOKYO FREE Wi-Fi・浸水予想（想定）区域図などがある。2026年8月20日に正式版の提供が始まった。

東京都保健医療局が運営する、区市町村などが作ったウォーキングコースを一か所に集めたポータル。登録コースは555件で、区市町村・主要路線・目的から探せる。各コースには距離・所要時間・消費カロリー・歩数の目安が付き、その換算条件（時速4km、1歩70cm、体重60kgなど）もサイトに明記されている。「東京まちさんぽ」「10分歩いてみよう」などの特集やコース周辺情報の検索も併載する。英語版がある。

東京都デジタルサービス局が進めるデジタルツイン実現プロジェクトのビューア。東京の建物や街をサイバー空間に3Dで再現し、河川監視カメラのライブ映像、都営バスのリアルタイムデータ、都庁各局のオープンデータなどを3D都市モデルに重ねて見られる。区部・多摩地域の3D都市モデルに加え、新宿駅東口と東京駅の地下街モデルも載る。区部の3次元点群データ（DSM、0.25mグリッド、微地形表現図など7種）は用途を問わず2次利用できる。

都内の避難所・避難場所を地図から探せる東京都公式のマップ。名称と位置に加えて、発災時にはそれぞれの避難所の開設状況と混雑状況を5段階のアイコンで示す。多言語のページもある。

東京都 都市整備局が、都内の主な都市計画情報を地図で公開するサービス。用途地域・都市計画道路・都市高速鉄道などの計画決定区域を、概略の位置図として閲覧できる。

東京都デジタルサービス局が運営する、都内のオープンデータの流通と活用を進めるためのプラットフォーム。都市計画決定情報のGISデータ（都市整備局作成・東京都1/2,500地形図・測地成果2011の座標系にもとづくシェープファイル）、緑の情報のGISデータ、浸水想定区域のデータなどを公開している。

インターネットから神奈川県の地図情報を見られる県の統合型地図サイト。県施設マップ、浸水想定区域、地域森林計画対象民有林の位置図など、多くの分野のテーマ図を収める。都市計画情報も出るが、具体の用途地域の指定状況は各市町へ照会するよう案内されている。

神奈川県オープンデータカタログサイトの地図配信サービス。県のオープンデータを地図の上で見られる形にして提供する。3D形式で表示する「神奈川県オープンデータ3Dマップ」も同じカタログのサブドメインで公開されている。

新潟県福祉保健部の健康づくりポータル「健康にいがた21」にあるウォーキングロードの情報ページ。県内のウォーキングコースを紹介する。

新潟県土木部砂防課が、県が告示した土砂災害警戒区域・土砂災害特別警戒区域と基礎調査の結果を、県全域分のGISデータとして公開するページ。区域のデータを地理情報として取り出せる。

富山県が著作権を持つ地図情報を公開する県のGISサイト。生涯学習・文化財室、自然保護課、環境保全課の3つの室課が共通の地図情報を使い、国土地理院の地理院タイルを背景に表示する。

富山県の健康づくりポータル「とやま健康ラボ」にあるウォーキングマップ。屋内・屋外を問わないウォーキングコースを紹介する。

石川県土木部河川課が運営する、県内河川のリアルタイム情報システム。水位・雨量・ダムの諸量・気象・土砂災害の情報を、概況図（地図）と一覧表の両方で出す。60分雨量や累加雨量の超過情報、氾濫危険水位の超過情報も配信する。

石川県観光連盟が運営する県公式観光サイトのデジタルマップ。県内の観光スポット・グルメ・宿泊施設をデジタルマップの上で一覧でき、興味や移動手段に合わせて行き先を探せる。

福井県土木部が運営する河川・砂防の総合情報システム。土砂災害警戒区域等の管理システム、水害ハザード情報、洪水ハザードマップ、土砂災害ハザードマップを地図で提供する。

福井県が、建築基準法上の指定道路の情報を地図で公開するシステム。行政の情報を分かりやすく届けるために公開されている。

山梨県が運用するWebGIS。地形分類図、ボーリング柱状図（地盤情報・土質試験の結果）、索引図、住所一覧からの検索、警察署・公共施設・消防署・駅などの目標物検索といった多くのレイヤーを備える。スマートフォン版・簡易版もある。

公益社団法人やまなし観光推進機構が運営する山梨県公式観光情報サイトの地図コンテンツ。県内をMAPで俯瞰して観光情報を探せる。同じサイトでは「やまなし城・居館めぐりのススメ」などのウォーキングマップや、散策・ウォーキングの特集も公開されている。

長野県 企画振興部が運営する統合型の地理情報システム。県庁内の各部局が地図情報を共有しつつ、県民にもインターネットで公開する仕組みで、山地災害危険地区・急傾斜地崩壊危険箇所・土砂災害の指定区域・砂防指定地・避難施設・森林関係の情報などを載せる。2画面表示、レイヤの透過、ルート検索、KMLの保存、スマートフォン版でのGPS現在地表示や住所・施設検索といった機能を備える。

長野県 健康福祉部が、県内64市町村からすすめのあった270コースを、圏域別・市町村別に紹介するウォーキングコース集。各コースは平坦・ややアップダウン・アップダウンの3つに分けられ、佐久・上小・諏訪など地域別のページがある。

地図や画像を使って岐阜県域の行政情報・地域情報をインターネットに公開する県域統合型の地図サイト。岐阜県情報システム課の所管で、運営と維持管理は公益財団法人岐阜県建設研究センターが担い、県と市町村が共同で使う。土砂災害警戒区域など多くの分野のレイヤーを表示できる。公開されている地図は、出所に「(c)岐阜県」を明示すれば複製・加工ができる。

岐阜県が公開する土砂災害情報ポータルの地図画面。県が指定した土砂災害警戒区域・特別警戒区域などの危険箇所を地図で確かめられる。

岐阜県健康推進課が、県内の市町村がつくったウォーキングコースへの入口をまとめたページ。県が全部を作るのではなく、市町村のコースへ橋渡しする形をとっている。

庁内型GISと公開型GISからなる静岡県統合基盤地理情報システムのうち、県民向けの公開型GIS。2011年4月1日から「みんなのハザードマップ」として運用され、道路台帳・都市計画図・土砂災害警戒区域図など多くの地図情報を見られる。できるかぎりオープンデータ化する方針がとられている。

愛知県が持つ位置・場所にかかわる地理情報を電子地図に載せて、県民・事業者に提供する統合型GIS。「暮らし・安全」「学び・レジャー」「県政」などに分類され、公開レイヤーを自由に組み合わせて自分の地図を作れる。土砂災害警戒区域、高潮浸水想定区域、津波災害警戒区域、水害履歴図などを収め、赤色立体地図も公開している。

マップあいちで公開している地理情報を、GISで扱えるシェープファイル（ZIP形式）など、機械で読める形式でダウンロードできるようにしたサイト。

三重県が地図を背景に、位置・場所にかかわる情報を公開・提供するサービス。平成14年度にGISを導入し、平成25年度から「地図情報サービス（Mie Click Maps）」として運用、令和元年度に更改された。マップギャラリーから複数のマップを使え、データカタログからオープンデータを落とせる。地図情報はCC BY 4.0で提供されている。

三重県の文化サイト「みえの歴史街道」が出すウォーキング・マップ。県内の歴史街道を歩くためのコース地図を載せる。

滋賀県が公開する防災情報の地図システム。システム内にGISデータのダウンロードのページがあり、シェープファイル形式でデータを取り出せる。

京都府と府内の全市町村が持つ地図情報を、共同で一つのシステムにまとめてインターネットに公開する統合型GIS。平成20年2月1日に運用を始めた。避難所マップ・AED設置場所マップ・救急医療機関マップのほか、世界文化遺産やクマの目撃情報まで多様な位置情報を見られる。スマートフォン・タブレットではGPSで現在地を中心に施設を探せる。パソコン版・携帯電話版・スマートフォン版がある。

大阪府が、府内（大阪市・堺市を除く）の都市計画情報と文化財情報を地図で公開するシステム。府の事業管理の一環として運用されている。

兵庫県が全国で初めて、県全域を1mメッシュの高精度3次元地理空間データ（点群データ）として公開したもの。山間部についてはさらに細かい50cmメッシュのデータも公開されている。

兵庫県が、建築基準法上の道路の種別などに関する情報をインターネットの地図で公開するもの。

奈良県が土砂災害警戒区域などの災害リスク情報を地図で公開するシステム（旧・土砂災害防災情報システム）。県土マネジメント部の砂防・防災担当が所管する。

和歌山県が保有する地理情報を公開する県の統合型地図システム。3次元点群データと3D Webビューアの機能も持ち、2023年3月1日からは航空レーザ測量による点群データのうち県面積のおよそ65%分がオープンデータとして公開されている。民有林区域などのレイヤーも見られる。

鳥取県と県内13市町村が連携して2026年に始めた、市町村連携の統合型GIS。観光情報・イベント情報・子育て支援情報・クマ目撃マップ・文化財情報・防災情報・犯罪や事故の情報・公共施設・医療施設・環境・森林と、分野をまたいで載せている。

鳥取県が地図を使って県の地域情報・行政情報をインターネットで提供するシステム。公共施設・市町村役場・町村役場のほか、病院や廃棄物の処理施設なども探せる。

島根県と県内各市町村の行政関係の地図情報を、インターネットで検索・閲覧できるWeb-GIS。県の統合型GISとして整備され、福祉・防災・農林業など県庁内のさまざまな地図情報を集約している。案内地図や航空写真を背景に表示でき、県民の側から地図情報を発信することもできる。搭載している地形図・道路網図などのデータは島根県 data eye で公開されている。

岡山県が整備し、平成14年4月から運用している県域の統合型GIS。防災情報（避難所・ヘリポート適地・雨量観測所・水位や潮位の観測所）、震度分布図、液状化危険度分布図、津波浸水想定図、浸水想定区域、土砂災害警戒区域、土地利用、地盤情報、ため池、文化財情報、電気自動車の充電設備などを公開する。航空写真や案内地図を背景に自分だけの地図を作れる「おかやまオリジナルマップ」の機能もある。

広島県土木建築局砂防課が運営する、土砂災害の危険箇所と、土砂災害防止法にもとづく土砂災害警戒区域・特別警戒区域の情報を地図で提供するポータル。

山口県が、調査にもとづいて指定した「土砂災害警戒区域」「土砂災害特別警戒区域」を地図で示すポータル。避難場所や、要配慮者が利用する施設もあわせて載せている。

山口県が、雨量・水位・土砂災害警戒情報、雨量計・水位計・ダム・簡易水位計・河川監視カメラの情報を地図で提供するシステム。

徳島県が発信している地図の総合ポータル。各種の地図をワンストップで提供し、複数の地図を重ねて表示する機能も備える。災害時の非常用電源設備の位置なども載せている。

香川県が公開する統合型の地図システム。道路、防災（浸水・土砂災害・震度分布図・液状化危険度予測図）、盛土規制法、市町界などのレイヤーを提供し、OpenStreetMapの情報も背景に使える。

愛媛県が、県内の都市計画と盛土の規制に関する情報をインターネットの地図で分かりやすく提供するサイト。

愛媛県土木部が公開する土砂災害の情報マップ。土砂災害の危険がある場所を地図で確かめられる。

高知県が公開する防災の地図。洪水と土砂災害の防災マップ、指定河川の浸水想定区域図、土砂災害警戒区域・特別警戒区域、山地災害危険地区、砂防・地すべり・急傾斜地の指定区域に加えて、3次元ハザードマップも収める。

福岡県が持つ県内のさまざまな情報を、インターネットの地図の上に示して県民に届けるシステム。Googleマップと電子国土の二つの地図を使い分けられる。県の機関・県の施設マップなどのテーマ図がある。

佐賀県が、地図を使って県の防災情報・緊急情報をインターネットで公開・提供するサイト。県は河川の水位観測所や事前通行規制の情報を出す「すい坊くん」も別に運営している。

長崎県が運営する河川と砂防の情報システム。雨量・河川水位・土砂災害の情報、ダム情報、洪水の危険度分布図、リアルタイムのカメラ画像を地図で提供し、スマートフォン版も公開されている。

令和6年4月1日に運用が始まった、防災や観光の情報を一つの地図で見られるサービス。県・市町村・民間事業者などが持つデータを地図の上にまとめて表示するもので、熊本県と県内市町村が共同で運用している（令和7年度は21市町村）。国が推奨する基盤規格に沿い、API連携でデータをやり取りできる。

大分県が、土砂災害警戒区域などの位置を示した図をインターネットで公開するシステム。

鹿児島県内の土砂災害（特別）警戒区域と土砂災害危険箇所などを地図で見られるマップ。県は雨量・水位・気象情報や、土砂災害警戒情報の発表基準であるスネーク判定図も公開している。

沖縄県が地図を使って地域情報・行政情報をインターネットで公開するサイト。行政機関の位置、県営住宅、県営都市公園、市町村情報、津波浸水予測図などを載せる。令和2年度からはGISデータのダウンロードができるようになり、令和5年3月8日には「沖縄県地図情報システムにおける地理空間情報利活用方針」が定められた。沖縄県GISオープンデータカタログもある。

札幌市の都市計画情報・道路情報・防災情報（避難所や避難場所）・屋外広告物・地区計画をまとめて見られる市の地図サービス。もともと別だった「都市計画情報提供サービス」と「札幌市防災情報マップ」を統合し、平成30年6月29日にリニューアル公開された。

花巻市が都市計画・道路・下水道・ハザードマップ・公共施設・子育て支援施設の位置などをインターネットで公開・提供するポータル。

仙台市が施設情報と防災関連の情報を電子地図で提供するサイト。市は別に「仙台市都市計画情報インターネット提供サービス」も公開し、地番図をシェープ形式のオープンデータとしても出している。

郡山市がつくった観光のデジタルマップ。ドローンで空から撮った360度パノラマの高画質映像や動画を使い、現地の感じが伝わるように作られている。

さいたま市が公共施設・生活・都市計画・土砂災害ハザードマップなどを地図で公開するサービス。過去の浸水履歴も地図をクリックして確かめられる。

千葉市が行政の地図情報を分かりやすく公開・提供する統合型GIS。市は別に「千葉市地図情報システム」も平成30年4月1日から運用し、建築基準法の道路種別、認定道路網図、立地適正化計画の居住促進区域、宅地造成工事規制区域、公共基準点などを公開している。

千代田区に関わる都市計画などをインターネットの地図で提供するポータル。区内を一括で表示したり、都市計画のレイヤーごとに表示を切り替えられる。令和7年12月からはGISを使った道路台帳平面図も公開している。

中央区が用途地域などの都市計画情報を検索できるようにしたシステム。土地境界図、道路台帳平面図、公共基準点、地籍調査の履歴も確かめられる。

港区の都市計画情報を地図で提供するサービス。地図をクリックするとその地点の詳しい情報が出て、土地区画整理事業や市街地再開発事業の情報も確かめられる。区は別に「マップで探す」でバリアフリーマップやハザードマップもまとめている。

新宿区が道路台帳平面図や都市計画情報（用途地域など）、景観まちづくり情報といったレイヤーを地図で公開するシステム。スマートフォンや携帯電話からも見られる。

文京区が都市計画情報を提供する検索システム。地形図・道路網図・鉄道網図を備え、スマートフォンや携帯電話からも見られる。

台東区が都市計画情報などをインターネットの地図で公開するシステム。区の施設や公園の位置、都市計画情報（用途地域・容積率・高度地区など）、道路管理者や路線番号・認定道路の幅員、建築基準法上の道路種別、区内で一般の人が使えるAEDの設置場所を確かめられる。

墨田区が都市計画と道路の情報をGISで提供する地図。区は都市計画情報（用途地域など）、開発許可区域、景観計画区域、区営住宅、指定道路図、道路や公園の浸水履歴、埋蔵文化財の情報をシェープ形式のGISデータでも公開している。

江東区が区の地図情報をインターネットで公開する公開型の地理情報システム。

品川区が行政情報や法規制などの情報を地図と画像でインターネット公開するサービス。令和3年1月20日にリニューアルされた。住所検索で調べたい土地の情報をすぐ引け、用途地域等指定図や道路台帳平面図も見られる。オリジナルの案内図を作る機能もある。

目黒区が公開する地図情報のサービス。地域地区図、目黒区指定道路図、道路台帳現況平面図、開発許可区域図、景観形成基準図、狭あい道路の拡幅整備が終わった場所の図、バリアフリーマップ、都市計画施設図など多くのテーマを持つ。パソコンからもスマートフォンからも見られる。

大田区が行政情報をインターネットの地図で公開・提供するシステム。用途地域などの都市計画情報や、建築基準法上の道路種別の地図情報を利用できる。パソコン版とスマートフォン専用サイトがある。

世田谷区がGISを使って公共施設・都市計画情報・観光スポットを電子地図で提供するサービス。スマートフォンやタブレットでも、機器に合わせた表示で見られる。区は別に、公共施設・AED・文化財など30を超えるGISのデータセットをオープンデータとして公開し、Esri Shapefile・CSV・KMLでの取得やGeoJSONなどのAPIにも対応している。

渋谷区が行政情報をインターネットの地図で公開・提供するシステム。都市計画情報をGIS形式で出すほか、道路台帳平面図・区有通路平面図・路線図・土地境界確定・道路区域確認の情報も公開する。区は「SHIBUYA OPEN DATA」でオープンデータの公開も進めている。

中野区が行政や地域の情報を地図で分かりやすく公開するサイト。建築基準法道路種別図、公園マップ、公衆トイレマップ、自転車マップ、地価公示マップ、都市計画マップなどを載せ、地図情報はオープンデータとして自由にダウンロードして使える。

杉並区が公式に運営する電子地図サービス。数値地図データと地盤高の測量データを扱う。区は庁内で使う統合型GISと区民向けの公開型GISの両方を運用してきたが、令和8年度からは両者を一つにした「一体型GIS」の運用を始める。

豊島区がGISを使って区の各種情報を地図で確かめられるようにしたシステム。公共施設、保育施設、近隣の遊び場、公園、救急医療機関、地域猫の活動、地盤資料（ボーリングデータ）などを載せる。区のGIS活用は統計利活用の先進例として表彰されている。

東京都北区が区内の地図情報をインターネットで提供するシステム。区は別に用途地域の検索や都市計画図もウェブで公開している。

荒川区が地域情報と行政情報をインターネットの地図で公開・提供するシステム。区は公共施設や官公署の位置を8000分の1の地図に記した「ガイドマップあらかわ」も出しており、区の歴史やあらまし、交通ルートも紹介している。

板橋区が電子地図で施設の位置を調べられるようにしたシステム。表示されるアイコンをクリックすると施設の情報が出て、施設のホームページへも移れる。ここで公開している情報の一部はCSV形式のオープンデータとしても提供されている。

板橋区が文化・観光の視点でまとめたまち歩きのマップ。区は「観光いたばしガイドマップ」も出している。

練馬区が区立施設や道路・公園など暮らしに役立つ情報を地図で公開するシステム。区役所等、保健・福祉、病院やAED、環境・清掃、交通、防災、子ども、学校、文化・学習、コミュニティ、公園・スポーツ、農園、都市計画情報、道路網、景観区域と、多くのカテゴリーを持つ。令和6年12月3日にリニューアルされURLが変わった。

足立区が地図や画像を使って区の行政情報や法規制などの情報をインターネットで公開・提供するサービス。区の情報システム課が管理・運営している。

葛飾区が地理情報システムでつくった区の地図情報をインターネットで提供するサービス。用途地域や建ぺい率・容積率などを調べられる。

江戸川区が区の地図情報をインターネットで提供するサービス。スマートフォンからも使える。区は別に「江戸川区都市計画・建築基準法による指定道路情報提供サービス」を運営し、地図データをオープンデータとしても公開している。

横浜市が地図で地域情報・行政情報を公開する5つのシステムの総称。中心となる「i-マッピー」は都市計画決定の内容（用途地域など）と建築基準法などの制限内容を公開する。平成12年度に検討を始め、平成14年度に公開して以降、順次拡大してきた。

川崎市が公共施設・観光・福祉・防災などの情報を地図で分かりやすく提供する市民向けの公開型GIS。用途地域や規制情報、洪水ハザードマップ、道水路台帳平面図、公共基準点網図、地質図集などのレイヤーを持つ。

相模原市がインターネットで市内の地図情報を閲覧・印刷できるようにした公開型GIS。用途地域や都市計画道路などの都市計画情報は「都市計画指定状況図等」から確かめられ、複数の情報を重ねて印刷することもできる。

横浜市健康福祉局がまとめたウォーキングコースの地図。旧東海道を歩くコース、森の中の道、水辺を歩く道など、性格の違うコースが並ぶ。

新潟市が市民・訪問者・事業者に向けて公開する地理情報システム。公共施設・防災・路線価・都市計画の情報を地図で確かめられ、住所や施設名からの検索、距離・面積の計測もできる。市はGISデータをクリエイティブ・コモンズ 表示2.1日本のもとでオープンデータとして提供し、2,500分の1の地形図データも公開している。

松本市の公開型GIS。スマートフォンやタブレットのGPSで現在地の周りの地図を出し、周辺の施設や経路も探せる。市は別に「市民歩こう運動」のウォーキングマップも35地区分つくっており、井戸・道祖神・史跡といった地区ごとの特徴を載せている。

静岡市が持つ公共施設の位置、都市計画・防災などの指定区域、観光や福祉の関連施設といった地理情報を集めた統合型GIS。公共施設位置情報、ハザードマップ、自治会・町内会エリアなど20種類の情報を載せる。令和7年1月31日に公開された。地理情報は手続きなしで使えるオープンデータとして提供されている。

浜松市が都市計画マップ、道路マップ（路線認定図・現況平面図・指定道路図）、地番図をインターネットで公開する地図サイト。水道管・下水道管の情報も加わった。

名古屋市が都市計画情報を地図と画像でインターネット公開するGIS。用途地域・高度地区・防火地域および準防火地域のほか、都市計画基本図、都市計画写真地図、1955年から2005年までの過去の航空写真、震災リスク評価図を見られる。

京都市が都市計画情報や景観情報など、まちづくりに関する情報を地図で閲覧・印刷できるようにしたサービス。令和8年3月18日に運用を始め、旧「京都市都市計画情報等検索ポータルサイト」から移行した。

大阪市の地図情報サイト。市が持つ都市計画をはじめとする地図情報をインターネットで提供する。

堺市が地図を使って地域情報・行政情報をインターネットで公開・提供するサイト。市は測量法にもとづく公共測量の成果として、地図情報レベル2500のデータも公開している。

神戸市の行政情報を地図で公開・提供するシステム。避難場所、ハザードマップ、AED、高齢者のつどいの場、小学校区などを載せる。用途地域や都市計画決定された道路・公園といった都市計画情報もここから検索できる。

岡山市が市の地図情報をインターネットで公開する案内。都市計画をはじめとする市の地図情報にここからたどれる。

広島市が市民向けに導入した統合型の地理情報システム。公共施設・都市計画・防災などの情報をインターネットで効率よく入手できる。平成24年10月1日から運用している。

北九州市・直方市・行橋市・香春町・苅田町の5自治体が共同で構築したGISを基盤とする地域情報ポータル。平成25年10月22日に稼働し、平成28年度から鞍手町も加わって6自治体で情報を配信している。2019年度からは基本図・地形図と都市計画総括図のデータを無償で提供している。

福岡市が市の地図情報をインターネットで公開する地図サイト。

諫早市が道路台帳図などの行政情報や公共施設の情報を地図で見られるようにしたサービス。背景に地形図・Googleマップ・航空写真を選べる。

熊本市が都市計画図や路線網図などの行政情報、公共施設の情報を地図で閲覧できるようにしたサービス。背景地図として地形図・Googleマップ・航空写真を選べ、ストリートビューの機能も使える。

政府統計を横断検索。探究レポートの"根拠の数字"はまずここ。

国勢調査などの基幹統計の背景・公表情報の入口。

都道府県・市区町村単位の人口・産業・観光などを地図とグラフで可視化。地域差の「なぜ？」を探究する問いづくりに強い。

府省のオープンデータを"データセット単位"で探せるカタログ。

国交省関連データを横断検索・可視化。

金融・物価・為替・資金循環など、日本経済の中枢を示す数値を日本の中央銀行（日本銀行）が公式に公開。時系列検索とAPIも備え、長期変動を追う根拠の数字として使える。

日本のエネルギー需給の公式数値を一次情報として公開。再生可能エネルギー・化石燃料・電力・消費まで、気候変動やエネルギー政策の探究に不可欠な根拠資料。

大気・水質・温室効果ガス・化学物質など、日本の環境を測った公式数値の一次情報源。研究機関（国立環境研究所）が運営し、研究・教育での利用を前提に更新される。

日本のGDP速報・景気動向指数・経済財政白書を公式に公表する内閣府のシンクタンク。政策の背景にある経済データを「元の一次情報」で確認でき、政策経済の探究の起点になる。

世界の生物多様性情報を国際共有するGBIFの日本窓口。日本の博物館・研究機関が公開する動植物の分布・標本データを、グローバルな枠組みでJBIFから提供する。地域の生物観察を、世界の同種データに接続できる。

感染症発生動向調査、病原体情報、流行予測を公式に発信する国立機関。感染症を「ニュースの話題」から「データで確かめられる社会現象」として扱うための一次情報源。

日本の将来人口・世帯構成・社会保障に関する公式推計を公表する国の研究機関。少子高齢化や地域人口の変化を論じる際の、根拠の出発点になる一次情報源。

内閣府・デジタル庁・内閣官房が共同で整備した、都道府県・市区町村単位の約1,000指標を横断で見られる公式ダッシュボード。人口／経済／社会保障／教育／暮らし／社会基盤／地方行財政の7分野で、同じ指標を地域で並べる・地図で見る・2指標の関係を見る・4指標の推移を並べる・一括ダウンロードが可能。RESASや e-Statと合わせて、地域差の根拠を一次情報で説明するときの主要窓口になる。

古地図・古典籍・図書・雑誌など。一次史料に直接触れられる。

国立国会図書館を中核に、博物館・図書館・公文書館・大学等のデジタル資料を分野横断で検索できる国の統合プラットフォーム。テーマ別「ギャラリー」も充実。

デジコレに無い資料も「所蔵」を探して図書館へ当たれる。

国立国会図書館による「テーマ別の調べ方案内」。文献紹介・分野別ガイド・参考資料リストが豊富で、教師が探究授業の教材研究をする際の出発点にも使える。

国の公文書を一次史料として閲覧。制度史・政治史の根拠に。

近現代の日本とアジア関係史料。目録が強力。

明治〜昭和初期の新聞記事を全文検索。近現代史の世論・事件・社会状況を追える。

放送の歴史をたどれる公式アーカイブ。番組・年表・テーマから、背景理解と一次資料（映像）への入口を作れる。

当時の社会を映像で記録した一次資料。報道の視点（何を映し、何を映さないか）も含めて読み解ける。

東京都の行政・政策・都市形成に関する一次資料（公文書）への入口。近現代の市政・社会・経済の変化を根拠つきで追える。

発掘調査報告書を横断検索し、根拠となる一次資料（報告書）に到達できる。

図像を一次史料として読む練習に最適。

日本映画とニュース映像を収蔵・保存する日本唯一の国立映画機関が、所蔵資料を一次資料として検索可能にした公式サイト。当時の社会の「見え方」を映像から読み解ける。

日本の歴史と民俗を研究する大学共同利用機関が運営する、所蔵資料・研究資料の総合データベース群。民俗・考古・古文書・近現代史を横断でき、総合資料学（khirin）と併用すると強い。

国立歴史民俗博物館を中心に、大学・博物館・自治体の歴史資料を横断検索できる公式ポータル。IIIF対応で画像を並べて比較でき、れきはくのデータベース群とあわせて日本史研究の中核的入口になる。

皇室・宮内庁関係の公文書、御物、古文書を所蔵・公開する宮内庁の公式公文書館。近現代の皇室制度や宮中儀礼の一次資料をたどる起点として使える。

国文学研究資料館が運営する、新日本古典籍総合データベースなどを統合した古典籍の現行入口。写本・版本・絵入本を高精細画像で閲覧でき、日本の古典文学・歴史研究の共通基盤になっている。

女性史・ジェンダー政策・統計を集約する公的アーカイブ。一次資料から政策文書・統計まで一か所で検索でき、ジェンダー・家族史の探究に必須の入口。

琉球王国から米軍統治期、本土復帰以降までの沖縄関係公文書を所蔵する公的アーカイブ。米国国立公文書記録管理局（NARA）が保管する日本関連資料とも連動させやすく、近現代沖縄史の一次入口として強い。

京都府の古文書・古地図・行政文書・刊行物を総合的に扱う府立アーカイブ。地域史や文化財研究の出発点として、京都の歴史を「土地に根ざした一次資料」で辿れる。

国立公文書館の近代公文書を大規模に保管する拠点。東京本館と並ぶ近代日本政治・行政史研究の必須アーカイブで、大学・研究者が利用する。

旧陸軍・海軍の戦史資料や現代安全保障の研究成果を保管・公開する防衛省の公式研究機関。JACAR（アジア歴史資料センター）と合わせて、戦史・軍事史研究の一次情報にたどり着ける。

米国の国立公文書館。2億ページ以上のデジタル資料を公開し、米国政府の一次史料に加え、占領期日本や米軍の関連資料など、日本史研究にも欠かせない文書を多数所蔵する。検索は専用カタログで行う。

ドイツの連邦公文書館。帝政・ワイマール・ナチス期・東西ドイツから現代までの連邦レベルの公文書を所蔵する。20世紀ドイツ史・国際関係史の探究に必須の一次資料入口。

フランスの国立公文書館。旧体制期（アンシャン・レジーム）から共和政・現代までのフランス中央政府文書を所蔵し、フランス革命史・植民地史・外交史の一次資料を探せる。

国立公文書館が公式に整理する、世界各国の国立公文書館リンク集。国や地域から相手国のアーカイブを横断的に辿れる、国際比較・多国間史研究のハブとして使える。

英国の国立図書館。手稿・地図・写本を含む世界的コレクションを所蔵し、数多くのデジタル化資料を公開する。世界史・地図史・書誌学の一次資料入口として強い。

バチカン図書館（Biblioteca Apostolica Vaticana）が公開する写本・稀覯書のデジタル版。中世ヨーロッパ・ビザンツ・アジア関係資料を高精細で閲覧でき、世界最上級の一次史料群に直接触れられる。

オーストラリア国立図書館が中心となって運営する、豪州・NZの文書・新聞・画像・地図を横断検索できる公的ポータル。植民地史・太平洋戦争・先住民関係の一次資料も豊富。

NZ国立図書館が運営する、国内の博物館・文書館・図書館の文化資料を横断検索できるポータル。マオリ文化・入植史・戦争関係資料も扱う。

韓国の国立中央図書館。韓国近現代史・朝鮮史に関する一次資料のデジタル化が進み、日本語資料も多数所蔵する。日韓関係史の双方向的な探究に必須。

米国の研究図書館連合が運営する共同デジタル図書館。著作権が失効した書籍を中心に、全文検索可能な膨大な電子資料を公開する。世界の研究者が一次・二次資料を横断的に参照できる標準基盤。

世界の著作権が切れた書籍を電子化して無償公開する草分け的プロジェクト。7万点超の古典・名著を全文で読める。学術翻訳の原典確認にも役立つ。

日本全国の都道府県・市区町村の公文書館・文書館・歴史資料館を網羅するメタリンク集。自分の地域の公文書館へ、最短で到達できる出発点。

4つの国立博物館＋2研究所＋三の丸尚蔵館の横断検索。

TNM所蔵文化財画像約112,000枚。

日本初の無形文化財の総合データベース。

188機関、目録111万件、コンテンツ30万件の自治体史プラットフォーム。

方言の地理的分布を表す全300図、PDF公開。

全国807地点、文法事象267項目の分布。

298,914件の歴史地名を地図上で同時表示。

歴史地名のジオコーディング用データセット。

7つの地名データセットを統合検索。

古文書フルテキスト、金石文拓本、古記録など日本史DB群。

前近代日本史用語の英仏独訳。英約1.8万、仏約1,800、独約6,300件。

世界最大の図書館の一次資料ポータル。

米国の一次資料教育（TPS）推進の中核。

ドイツ国内の図書館・博物館・文書館の統合検索。

『源氏物語』『徒然草』『伊勢物語』等を小中高教育用に公開。

国宝2件・重文5件含む詳細書誌と鮮明カラー画像。

伊勢物語絵巻など重文級の絵巻を収録。

アイヌ語沙流方言話者・上田トシさんの音声25編。PDF+MP3+絵本。

法律・政令などを一次情報として確認。施行日・改正履歴が重要。

「誰が何を根拠に言ったか」を追える。

告示・公告など「いつ何が公示されたか」を、日本政府の公式の官報で辿れる一次情報。2025年4月以降は電子版が正本として位置づけられ、直近分は原則無料で閲覧できる。

意見募集→結果→法令・告示へ。政策形成の流れを追える。

争点と理由付けを追う。

明治以降の日本の外交文書・条約原本を保存する国の公式史料館。近現代の国際関係・安全保障・条約の根拠に、一次史料として直接あたれる。

国際連合が運営する、多国間条約・二国間協定の公式データベース。採択日・発効日・締約国一覧まで、国際法の一次情報として確認できる。英語中心だが、条約名と締約国表から読み進められる。

欧州連合（EU）の法令・条約・判例を公式に検索できる一元ポータル。EU規則・指令が各加盟国の国内法とどう対応しているかをたどれ、国際比較の法制度探究の出発点になる。

世界知的所有権機関（WIPO）が運営する、各国の知的財産法令・国際条約を横断検索できる公式データベース。著作権・特許・商標の国際比較の一次情報として使える。

国連の主要司法機関である国際司法裁判所（ICJ）の公式サイト。判決・勧告的意見・提訴文書の原文を公開する。国家間紛争と国際法の交点を、一次史料で読み解ける。

人権諸条約の実施状況を監視する国連条約機関の公式データベース。各国政府報告書・委員会所見・個人通報の決定文書を、条約ごと・国ごとに横断できる。

明治以降の法令の制定改廃経過を検索。

明治19〜平成29年の法律・勅令を全文検索。

要旨・キーワード・参考文献で「道筋」を作る。

学術的裏取りに便利。分野横断。

史料のデータ化・メタデータの考え方が学べる。

論点整理の質が高い。ここから一次へ降りる。

物理・数学・情報科学などの分野で、査読前の最新論文を研究者が直接公開する世界標準のオープンアクセス基盤。米コーネル大学が運営し、無料で全文が読める。

米国国立衛生研究所（NIH）の一部である米国国立医学図書館（NLM）が運営する、世界最大規模の医学・生命科学文献検索システム。3000万件超の論文情報を無料で探せる。

欧州原子核研究機構（CERN）が運営する、研究データ・論文・ソフトウェアを無料で保存・共有できる国際リポジトリ。DOIが自動付与されるため、引用に堪える。

世界各国のオープンアクセス査読誌を選別・登録する非営利のホワイトリスト。怪しい雑誌を避けて、信頼できるオープンアクセス誌を論文検索の起点にできる。

総務省所管の国立研究機関。電波伝搬・宇宙天気・多言語情報・サイバーセキュリティなどの研究成果と公式データを公開する。宇宙天気予報ページは理科・地学の探究でも使える。

日本の総合科学研究機関 理化学研究所の研究成果・プレス解説・オープンデータ公開ページ。基礎科学の最前線を、一次情報と公式動画でたどれる。

日本の統計科学の基盤機関。国民性調査・統計的学習・データサイエンスに関する研究成果と公開データを扱う。統計的な研究の組み立てを学ぶ上での公式リファレンス。

日本語研究の中核機関。日本語コーパス、方言、言語地図などの公式データを公開する。国語・言語探究のベースとなる、用語・語彙・文法の研究基盤。

経済産業省系の独立行政法人シンクタンク。政策データ・ディスカッションペーパー・統計分析を広く公開し、政策・経済史研究の一次参照として使える。

水産資源評価・漁場環境・海洋生物の調査を担う、日本の公式水産研究機関。海と食の両面から、地域水産業と生態系のデータを一次情報で読める。

コールド・スプリング・ハーバー研究所が運営する生命科学（bioRxiv）と、BMJ・Yale・コールド・スプリング・ハーバーが運営する医学（medRxiv）のプレプリントサーバ。査読前論文を最速で参照できる国際標準。

社会科学（経済・法・政策・経営）を中心とした国際的なワーキングペーパー／プレプリントの共有プラットフォーム。政策系の研究を早期に把握でき、世界の議論の前線に触れられる。

英オープン大学が運営する、世界最大級のオープンアクセス論文横断検索基盤。3,000万件超のフルテキストにアクセスでき、分野を問わず本文まで辿れる論文を素早く探せる。

研究者一人ひとりに固有のIDを付与し、論文・研究業績を本人と一意に結びつける国際的なレジストリ。同姓同名・改姓を超えて、研究者の業績をたどれる。

全世界2.3億件超の生物観察記録。GBIF連携の市民科学プラットフォーム。

日本の地理学の学会誌・公開講座・地理オリンピックの公式。

ブラタモリを表彰した地質学の学会。教育資料多数。

国際比較の出発点。定義を確認→日本はe-Statで取り直す。

各国の開発指標の代表格。欠測・推計に注意。

比較対象国を"なぜ選んだか"まで説明できると強い。

為替・基準年など前提を読める人ほど強くなる。

全球データを扱う入口。

世界のエネルギー需給・電源構成・CO2排出量を国別に公開する国際機関の公式データ。先進国の政策比較の標準として、気候・エネルギー探究の根拠になる。

国連食糧農業機関（FAO）が運営する、世界の農業生産・食料安全保障・土地利用・森林データの公式統計。品目別・国別の長期時系列で、食と農の世界比較ができる。

世界保健機関（WHO）が公表する、世界の健康・疾病・医療従事者・感染症の公式データ。SDG 3との接続も明確で、保健・医療政策探究の基盤になる。

国連専門機関の国際労働機関（ILO）が運営する、世界の労働・雇用・賃金・ジェンダーに関する公式統計。途上国から先進国まで横断した労働環境の比較ができる。

国連統計局が各国政府から集めた、世界の国別・品目別・相手国別の貿易量・貿易額の公式統計。二国間関係や世界経済の構造を、数字として検証できる。

世界の科学者がまとめる、気候変動の総合評価報告書。各国政府が承認する「政策決定者向け要約」とともに公開され、気候変動の探究で最も信頼される国際的な根拠資料。

米セントルイス連邦準備銀行が運営する、80万件超の経済時系列を可視化できる公式データベース。米国・世界の経済指標を、同じUIで長期比較できる。

国連貿易開発会議（UNCTAD）が公表する、開発途上国を含む世界各国の貿易・投資・海運データの国際統計。先進国だけでなくグローバル・サウスを含めた国際比較ができる。

国際原子力機関（IAEA）が運営する、世界の原子炉の稼働・停止・建設状況の公式データベース。エネルギー政策と原子力安全の国際比較に必須。

世界の難民・避難民・無国籍者の公式統計を、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）が一元公開するデータベース。難民問題を感情論ではなく数字で扱うための国際基準。

欧州連合（EU）の公式統計局。加盟国間で定義を揃えた標準統計を一元公開する、EU域内・対EU比較の標準入口。経済・人口・環境まで幅広い。

中央銀行の銀行ともいわれる国際決済銀行（BIS）が公表する、国際金融・為替・与信の公式統計。国境を越えた資金フローや金融不均衡の可視化に使える。

アジア開発銀行（ADB）が公開する、アジア太平洋地域の経済・開発・貧困・気候に関するオープンデータ。東アジア・東南アジア・南アジアの国際比較で使える国際機関データ。

アフリカ開発銀行（AfDB）が公開する、アフリカ大陸の経済・人口・インフラ・気候に関する公式データポータル。アフリカ諸国の国際比較の出発点。

国連ラテンアメリカ・カリブ経済委員会（ECLAC）が公開する、ラテンアメリカ・カリブ地域の公式経済・社会統計データベース。日本との国際比較ではしばしば欠ける中南米データを包括的に扱える。

米国の人口・経済センサスを担う連邦統計機関。国勢調査・アメリカ社会調査（ACS）・事業所統計を公式に公開する。日本の国勢調査・経済センサス（総務省・統計局）との比較の基準点。

英国の公式統計機関。国勢調査・労働・物価・GDPなど全国統計を一元的に公開する。欧州標準で整理された統計を、日本との比較モデルとして参照できる。

ドイツ連邦統計局の英語／独語ポータル。国勢調査・経済・人口・環境の公式データを公開する。EU統計体系下にあるため、Eurostatと整合した比較ができる。

フランス国立統計経済研究所（INSEE）の英語／仏語ポータル。国勢調査・労働・物価・地域統計を公開する。EU標準に加え、仏共同体特有の社会指標も扱う。

イタリアの国家統計機関。人口・経済・社会指標を公開する公式データ。南欧のモデルケースとして、欧州内の多様性を確認する材料になる。

カナダの公式統計機関（英仏バイリンガル）。人口・経済・労働・先住民関係などの統計を公開する。連邦制と多文化主義の国のデータとして、日本との比較で示唆が多い。

オーストラリアの公式統計機関。人口・経済・社会・環境の統計を公開する。南半球の先進国統計として、日本との比較で地形・気候条件の差と共通点を読み解ける。

韓国の公式統計機関。英語版ページも整備され、人口・経済・労働・家族の国際比較で日本と並べやすい隣国の公式データを提供する。

台湾の公式統計機関。国民所得・労働・物価・家計のデータを公開する。東アジアの公式統計として日韓との比較に使える。

中国の公式統計機関。英語版では主要マクロ指標を公開する。巨大経済の動態を、一次情報として参照する起点。

日本の総務省統計局が公式に整備する、世界各国の統計機関へのリンク集。悉皆的に各国統計局をたどれるため、国際比較の探索のハブとして機能する。

世界の博物館・研究機関が提供する、生きものの分布・標本データを23億件超統合した国際公共基盤。日本ノードのJBIFと合わせて使い、世界規模で種の分布を確かめられる。

国際自然保護連合（IUCN）が運営する、世界の絶滅危惧種の公式レッドリスト。種ごとに評価区分・分布・脅威要因を一元公開する、保全探究の国際基準。

独立行政法人 教職員支援機構（NITS）が制作する、校内研修で使える短時間動画のシリーズ。学級経営・授業づくり・生徒指導などを専門家が解説し、新任の先生は自己研修として、中堅・ベテランは校内研修の素材として使える。